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最近、仮想通貨セミナーを見ていて「これは仮想通貨今すぐ始めた方がいいのでは?」と思い、さっそく口座を開設してみました。

セミナーは、無料登録をして指示通りに起業センスチェックをしていくと仮想通貨セミナーが見られるようになっています。計11時間の無料セミナーです。

「仮想通貨って流行ってるよね。」くらいにしか思っていなかった私でも仮想通貨を始められる知識が得られたので、見た方がいいです。別にその他に興味がない人もこれだけは見る価値があります。仮想通貨って何?>>

 

一通りの仮想通貨の基本的な知識を手に入れた後は、「さて、海外在住でも仮想通貨取引所って開設できるんだろうか?」という素朴な疑問が湧いてきました。

 

留学など一時的に海外に住んでいる人は、日本の住所で申請すれば大丈夫のようですが、後々税金を支払う時に正しく取引したいし…

「税金の問題で面倒なことになったらどうしよう」などなど、色々疑問があったので調べてみることにしました。

 

はじめに

 

まずはじめに日本で仮想通貨取引所の口座を開設できるのだろうか?と思って調べてみたところ、色々ありますが、主流なのはコインチェックですね。ですが現在は新規の口座開設を見合わせているとか(2018年4月現在)。

こんな感じになりました。

 

 

新規の登録ができない状態ですね。

 

そうですか…これでは海外住所でも登録できる方法がわからないですね。

 

次にBitbankを見てみました。

 

メールアドレスを入力して、届いたメールの確認URLをクリックすると

すぐに口座を開設することができます。

ですが、

 

本人確認書類の名義と同一である必要があるとのこと。

 

私は日本の免許証を持っていますが、現在そこには住んでおらず正式な海外の在住IDを持っているので

やはり日本の口座は開設できないことになります。

 

 

このように住所を入力するところにも

海外を選べる欄がありませんので、海外の取引所を探す必要がありますね。

 

ちなみに、加藤将太さんがおすすめしているリップルを購入したい場合は

DMMという仮想通貨取引所もキャンペーンを行っているので、要チェックです。

 

 

日本の仮想通貨取引所をざっと見て調べたところ、

どうやら、海外で現地のIDや運転免許証、銀行口座を持っているような状況で、もうしっかり住んでいますという人は、海外の取引所を探す必要があるようです。

私は国内の住民票にはもう「海外在住」となっているので、国内の住所を登録して仮想通貨取引所の口座を開設することはできません。

 

 

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海外の仮想通貨取引所

仮想通貨初心者なのに、海外で仮想通貨取引所を探すなんて大変そう…と思いつつも

とりあえず口座を開設してリップルを買ってみようという目的があったので、探し続けました。

 

どうやら海外の仮想通貨取引所も購入したい銘柄を考えて選ぶ必要がありそうです。

 

私が登録したのはこちらの取引所です。

Bitstamp

 

ビットスタンプで扱われる銘柄は5種類あります。

 

  • Bitcoin(ビットコイン)
  • Ethereum(イーサリアム)
  • Ripple(リップル)
  • Litecoin(ライトコイン)
  • Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)

 

私はリップルを購入したいと考えていたので、

リップルを取り扱っているBitstampに決めました。

 

Bitstampのメリット

欧州最大級の仮想通貨取引所であるために、取引量が多く、流動性が高いのが特徴です。

クレジットカードやデビットカードで購入ができます。

 

口座を開設するために必要な書類が多いので

身元がはっきりわかっている人が口座を開設して取引をしているということがわかります。

 

口座開設に必要な書類は

 

  • 現地の居住ID
  • パスポート
  • (国際免許証)←私は提出しなくても口座開設できました
  • 水道などの公共サービス支払いを証明する書類
  • または銀行口座開設証明書などです

 

 

Bitstampのデメリット

日本語対応していないのがネックかもしれません。

実際に日本語対応している仮想通貨取引所はBinanceが人気のようですね。ただ、現在は日本語サイトがメンテナンス中のようです。

こちらの記事が大変参考になりました。

 

また、日本円で直接通貨の購入ができないこともデメリットでしょう。

 

2015年には、ビットコインのハッキング事件もあったようです。

約19,000BTC、当時の金額にして12億円分のビットコインが消失しました。運用のためのオンラインウォレットと、

保管用のコールドウォレットを分けて管理していたので、

運用のためのウォレットから不正に引き出された同社の資産は12%にとどまり、最悪の事態は免れました。

ハッキングの原因は、Bitstampのシステムに使用されていた乱数を作成するアルゴリズムの、乱数生成パターンを解析されてしまった可能性が高いと考えられました。

1週間後には運営を再開し、Bitgoと呼ばれるマルチシグを搭載したセキュリティレベルの高いウォレットを採用しています。

 

もう既に海外に居住していて海外の銀行口座を持っている場合は、安心して仮想通貨取引所の口座を開設することができます。私の場合はユーロなので、ユーロで仮想通貨を購入できました。

 

安全に仮想通貨を保管するために

 

時価で10万円以上持つ場合は、Ledger NanoS 暗号通貨ハードウェアウォレットを持つことが推奨されています。

仮想通貨を安全に保管・使用することができます。

Amazonで購入するのはウイルスが入っていることがあるので、あまりおススメされていません。

 

直接フランスから購入した方が安全です。

品薄のことが多いようなので、10万円以上の仮想通貨を購入する予定がある人は、在庫があるうちに入手しておいた方がいいと思います。

 

 

EUでの仮想通貨取引に関する税制度

2017年、10月22日、欧州司法裁判所(ECJ)は、ビットコインの売買に係る付加価値税の適用は除外されるべきであるとの判決を下しています。(※1)

なお、日本では以前、ビットコインの購入については消費税が課税されていましたが、平成29年度税制改正において、ビットコインについては消費税が非課税になるという改正がなされました。

 

 

(※1)Bloomberg「EU’s Top Court Rules That Bitcoin Exchange Is Tax-Free

 

 

参照元:http://moblock.jp/articles/17224

 

 

日本は世界に比べると仮想通貨に対する法的対応が早い方です。

仮想通貨先進国と言われている所以でしょう。

 

海外の仮想通貨取引所を利用する場合は、国によって税制度が異なるので確認する必要がありますね。

 

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